武昌起義（ぶしょうきぎ、武昌蜂起（ぶしょうほうき）または武漢起事（ぶしょうきじ））は、1911年10月10日に中国の武昌で起きた兵士たちの反乱。辛亥革命の幕開けとなる事件である。
1906年に清朝は「立憲政府」の原則を認めたが、3歳の宣統帝（溥儀）を擁する皇族・宮廷の権限は強かった。1910年に各省に省諮議局が生まれたとはいえ、それは厳重に制限された「普通選挙」によるものであり、皇帝があらかじめ定めた議題をただ討議する権利が与えられただけであった。1911年5月、清朝は皇族内閣を組織し、国会即時開設を要求していた温世霖を新疆に左遷して立憲主義者たちを失望させ、列国資本を背景にして全幹線国有を宣言して、四川・広東・湖南における土着の新興資本家たちを刺激している。
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鉄道国有に対する反対が特に激しかった四川では、成都から資州、永川を経て重慶に至る一帯で、示威として一切の商業取引を中止し、学校を閉鎖した。1911年9月初め代理総督として着任していたばかりの趙爾豊は、示威運動に脅されて鉄道国有の期限延期を政府に要請したが、政府はかえってその軟弱を責め、端方に兵を与え即刻四川に入るように命じた。端方は湖北新軍の2聯隊を率いて四川に到着する。9月15日に鉄道株主会長を筆頭とした代表たちは派兵中止を訴えに総督府に赴くが、総督は代表者5名を拘禁し、その釈放を求めて押し寄せた群衆に発砲させ、約40名が殺傷された。